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2022年は多くのスクール・学習塾企業が新規問合せ数・入会数で苦戦いたしました。
本日のメルマガでは、2023年1月2月の傾向が見えてきておりますので、そちらを記載いたします。

2023年1月2月の新規問合せ数・入会数の傾向

冒頭でもお伝えいたしましたが、2022年は多くのスクール・学習塾企業で新規問合せ数が減少傾向でした。
2023年に入ってからの2ヵ月間ですが、新規問合せは順調な企業様が多いようです。
一方、上記がそのまま入会に繋がらず入会率は昨年より減少傾向となっております。

その背景として
①アフターコロナに移行しつつあり、繁忙期がコロナ前に戻った（1～3月中心）
②デジタルマーケティング中心に今までよりも手軽に体験を申込しやすくなった
③実質賃金の低下でスクール、塾選びが慎重になっている
④一部の層は低単価の方に流れている
⑤通学、通塾が後ろ倒しになっている
などが考えられます。

特に③～⑤は今後もしばらくは同様の傾向になるため、対策が必要になってきます。

入会率減少への対策

先ほどの③～⑤への対策ですが、大きく分けると
①より営業力（即決営業力）を上げるのか？
②中期的な追客を行っていく
の２つが考えられます。

既に営業力が高い法人様でない場合は、両方とも行っていただくことをお勧めいたします。
強いて優先順位をつける場合は①→②でしょうか。

①の対策として
・問合せからのレスポンス速度を上げる
・体験時に面談、クロージングの場を設ける
・意思決定が後日の場合は、いつごろに電話するか日時を決める
・後日、こちらから連絡をして白黒つける
などが考えられます。

教育業の一部では「営業＝悪」と考える方もおられますが、適切な提案と意思確認はお客様にとっても必要なことになります。

また、②ですが一部の教室長はメモやその方の記憶の中に後追いリストがあり、適切なタイミングで再度営業をかけられていますが、多くが「後追いをしない」「会社からの指示で一斉電話」になっているように思われます。
電話をする場合でも、その方の問合せ時のニーズによってアプローチ方法・時期が異なるかと思いますので、少なくとも管理が必要になります。

また、中期でいうと上記を実施できていればマーケティング・オートメーションでの自動化が可能になるため、まずはアナログでもチャレンジ・管理を行っていただければと思います。

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