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船井総研の伊藤でございます。

日頃、クライアント先や経営相談にいらっしゃる英会話教室様から、様々なお悩みを伺います。

よく伺うのは、
「コロナ禍で、外国人講師の採用・定着が思うようにいかない」
「講師の人件費がかさみ、人件費率が50%超えている」

またはこんなお悩みも・・・
「小学校高学年の生徒が毎年多数退会、学習塾に行ってしまう」

そして、最近非常に多く耳にするのは、「物価高騰の時代だが、月謝をこれ以上上げると保護者やスタッフから反感を買うのではないか？」

皆さまの教室は、今、上記のような課題をお持ちではないでしょうか？

急速に変化する外部環境に、英会話教室はどう立ち向かうか

少子化の急加速、労働人口減、新型コロナウイルスのパンデミック、不景気、物価高騰、公教育の変化・・・
たった数年で、教育事業を取り巻く外部環境は、物凄い勢いで変化しました。

これらに対応していくためには、
①少子化率以上にシェアを高めていく
②商圏拡大・業態付加
③生徒数や売り上げが減少しても成り立つモデルの構築
この3つが方向性として考えられるものとなります。

ただし、①や②の場合、
・競合他社との競争激化
・上手くいっているモデルはライフサイクルが早く、飽和までが早い
などの課題があるため、中長期的に見たときにはやはり、③の方向性に狙いを定めたビジネスモデル、つまり「売上増」よりも、「利益をどれだけ多く残せるか」というモデルが上手くいく傾向が多いのです。

では、「利益を多く残す」ことに成功している英会話教室は何を行っているのでしょうか？

営業利益30％以上、人件費率30%以下を目指すことができる「英語塾モデル」とは？

「③生徒数や売り上げが減少しても成り立つモデル」を実現するために、
・DX化
・英語塾モデルの導入
まずはこの2つのうちどちらかを進められることを強くお勧めします。

特に、「英語塾モデル」については、全国各地で数多くの成功事例が続出しています。

ここで言う英語塾モデルとは、
・英検取得などの近年の消費者ニーズに応えた「実績型」の教育、サービスの提供
・それにより、小学校高学年からの学習塾への移行を阻止し、生徒の在籍期間（ライフタイムバリュー）を伸ばす
・レッスン時間や提供内容の拡大により、月謝単価を1.5倍に設定
・ネイティブ講師と日本人講師のダブル（リレー）ティーチング制にし、外国人の人件費を削減
といった内容となります。

先述したように、全国の様々な英会話教室が数年前より導入開始し、
ある商圏人口30万人地域のスクールでは
・中高生の生徒数が約2倍に増え、平均在籍期間を+24カ月拡大
・1拠点あたりの売上が110％成長

一方、商圏人口6万人の地域のスクールでは、
・拠点あたりの営業利益+500万円
・コマ充足率は平均約70%以上

この急速に変化した、変化していく時代で、皆さまの教室では何を武器に戦い、どう生き残りますか？

【ご案内】英語教育新時代必勝モデルセミナー

弊社では、
「外国人講師に頼らない 月謝単価1.5万円モデル セミナー」を開催いたします。

【日程】
・6月19日（日）10:00～12:00／13:00～15:00
・7月4日（月）10:00～12:00／13:00～15:00

【開催方法】
・オンライン

前項にてお伝えいたしました「英語塾モデル」導入のポイント、成功事例などを中心に、2022年以降の英語教育新時代を勝ち抜く秘訣をお伝えいたします。

ご興味のある方はぜひお申込みください。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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