2014年度の研修カタログ「スクール版」「学習塾版」完成しました!
本レポートのこの項で解説している研修は、いくつかの企業様で既に導入され、年間スケジュールとして確立されているものになります。
社員研修を活用される企業様は多いと思いますが、タイプを2つにわけると以下のようになります。
1.外部の研修やセミナーを活用し、その都度必要と思われる内容を社員に受講させる
2.講師を招いて自社内で研修を開催する。必要な研修内容を各役職別に整理し、研修の年間スケジュールが構築されている(例:新卒向けに全5回・2ヶ月に1回開催の研修カリキュラムが用意されている)
どちらにもメリット・デメリットがありますが、社員数10名以上・新卒入社が毎年3名以上など、ある程度の組織規模に会社がなった段階では、2のような計画的な研修体系を用意した方が効果的だといえます。
社外講師を招いて計画的な研修をすることのメリットとしては
①自社の実情に合わせた講座内容を設定することが可能
②講師側が研修受講者と定期的に会うため、宿題形式で実務への落とし込みなどを前提とした研修が可能
③社内に研修カリキュラム制度があることにより、社員たちが「自社の教育体制が不十分」と感じる不安がなくなる
計画的な研修体系を整備している企業の多くは、「社員教育にかけるコスト」を毎年売上対比で設定しており、多い場合は売上の3~5%程度を教育投資にかけるケースがあります。
サービス業は「人材が生命線」と考えた上で、適正な投資と教育内容を精査していくことが重要なのです。
教育業界の最新時流、成功事例、経営ノウハウが満載の無料メールマガジン
教育分野専門コンサルタントより、学習塾(集団・個別・自立)・スクール(英会話教室、プリスクール、そろばん教室、音楽教室、幼児教室など)・学童保育(民間学童)など「教育業界経営全般」の最新情報をお伝えいたします。
日々のコンサルティング活動の中での成功事例や、時流の変化、戦略論まで、最新のコンサルティングノウハウを随時掲載していきます!