実は「２０１２年からの不景気対策のスクール経営の方向性」といっても、近しい内容を２００９年の１月（リーマンショック直後）にＳＢレポート（スクール経営サポート倶楽部の会員様に配信しているレポート集）で書かせていただいております。

当時はリーマンショック後の世界的な経済危機を各国の命がけの経済対策で乗り切ったので、思った以上に深刻な状況にはなりませんでしたが…（そのしわ寄せが昨今話題になっている各国の財政危機なのです。だからこそ、これからの経済危機はリーマンショックの本波といえるのです）。

当時と比べて東日本大震災が起き、さらにはいくつかのファクターが加わりましたので、当時の内容を微修正してお伝えさせていただきます。

【市場環境の変化】
１．基本、消費マインドは冷え込む（報道の影響により消費よりも貯蓄に向かう、さらには低所得者層の可処分所得の減少も若い世代ターゲットの業態においてはダメージになる）

２．１に伴い消費者意識が劇的に変化する（従来の打ち出しのままでは反響数減・入会率減）

３．売れる商品・企業は限られ、そこに集中する

1)実績のあるもの、安心をくれるもの（元気なお店、良いｸﾁｺﾐの店に人は集まる）
2)何らかの分野の一番店やオンリーワン商品を扱うお店
3)自分自身のライフスタイルにおいて必要不可欠だと思えるもの
4)消費者や地域住民から好かれている企業・愛されている企業

４．低価格のモノ、割安感を感じるものにお客様は集まりやすい（安かろう悪かろうはNG）
５．消費者は可処分所得が落ち込む層と変化がない層に分かれる

２０１２年以降は消費マインドの低下や家計の節約志向によって、お客様が大きく変化し、選別消費に入ると考えましょう。

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