経営協力型スタッフが育つ会社づくりのポイント

2012年2月10日配信

カテゴリ:
人材採用・育成

前回のメールマガジンでご紹介させていただいた「経営協力型スタッフ」、こういう存在の重要性が高まってくることは、企業経営をされている皆さんは十分ご理解されていると思います。

「しかし、現実は…」「色々と努力しているけど…」「ウチみたいな小さな会社では…」
と過去様々な努力をしてもなかなか実を結ばなかった経験から諦めてしまっている方も多いのではないでしょうか?

実は企業の健全な成長のためには「人材の成長」「幹部人材の育成」が必須です。
そのため「ウチのような小さな規模の会社にはそんな人材は育たない」という考え方を持ってしまうと、そもそも企業成長ができないという状況に陥ってしまいますので注意が必要です。

スクール企業の成長戦略においては、
「企業成長→優秀な人材確保が可能」ではなく「優秀な人材育成→企業成長」が一般的なのです。

実際に私のコンサルティング先で年商1億を超え、複数拠点展開をされている企業様の場合、「会社が大きくなったから人材が来るようになった」ではなく、(始めは未熟な素材だった人材を)幹部となれる人材が育ったため、健全な拠点展開が可能になり、年商が上がっていったわけです。
※スクール経営の本質は「人」ですから、優秀な人材がいない状況での拠点展開は数年以内に「各拠点の業績の低迷」という反動が訪れますので注意しましょう。

それでは経営協力型スタッフが育ち、優秀な人材が育ち始める企業の現場では何が起こっているのでしょうか?また会社としてどのような仕組みを整えることで、人材が育つのでしょうか?

私が長年スクールの経営コンサルタントをしていて、ハッキリとわかることですが、経営協力できる管理職や幹部社員が育ち始める瞬間の大きな要因としては、
「この会社で一生働こう!」と覚悟を決めた社員が生まれ始めるかどうかがターニングポイントとなっています。

「他に働くところがないから…」「深く将来のことを考えていないから…」といった消極的な社員ではなく、「人生を真剣に考えて、家族を養おう、老後も安定した生活をしたい!」と前向きに考えている若手・中堅の社員が「この会社なら!」と考えてもらえるようになれるかどうかが重要なのです。

こうした「骨を埋める覚悟」を持った社員が生まれるためには、
1)経営者の経営戦略の浸透と会社の成長可能性(潜在力)
2)人事・評価・キャリアアップ制度
3)円滑な社内コミュニケーション
4)人材教育のための研修・教育制度
これらの要素が重要になってきます。こうした要素をひとつずつ強化・改善していくことが、着実に企業としての底力をアップさせることにつながるのです。

※「経営協力型スタッフ」を育てるための会社作りのコツとは何か?
下記のセミナーでは具体的な事例を基にしながら、会社が変わる、組織が活性化するための、経営施策をお伝えさせていただきます。幹部社員の育成やスタッフの意識レベルを上げたい経営者様必見です!

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