業績の上がる塾、上がらない塾の違い
今回は学習塾・個別指導塾の経営に関するテーマです。スクール・教育ビジネスの中でも、教室長の力、講師の力が業績に直結しやすいのが学習塾業です。塾ビジネスは有力な講師や教室長が離職すれば、そのまま数名以上の生徒の退室につながってしまうため、「社員や講師の定着率」も経営においては非常に重要になります。また、優秀な講師や社員であれば、上手な授業を行うことは当然、さらにそこからイベントの企画やクチコミを生み出すような様々な企画を実行し、校舎の業績を上昇することが可能です。
「ただ授業だけが上手い講師」と「業績を上げられる講師」の違いは、この授業以外の行動の差だといえます。
このように学習塾業は講師の行動力、ビジネススキル、モチベーション、定着率など様々なマネジメント要素が業績に直結していますが、まだまだマネジメントの重要性を理解している企業様は少数派のように思います。業績が伸び悩む塾企業様に多いのが、1.社員の離職率が高く、講師の入れ替えのたびに生徒の退室が起きてしまう2.逆に社員の定着率は高いがモチベーションが低く、ただ授業をこなすだけになっているこの両極端なパターンに陥ってしまっている点です。また、中には生徒を手厚くフォローすることを生きがいにしてしまっているため、生徒数を増えることをマイナスにとらえるような講師が存在していたりします。
離職率が高い企業においては、管理職が辞めたことで力不足の人材が急遽管理職を担当することになってしまう。モチベーションが低い企業においては、そもそも管理職に向いていない人材が管理職を担当している。いずれの場合においても不適切な人材が管理職になっているわけですから、業績は伸びません。当然、組織全体にもあきらめムードがただよっており、マイナスの連鎖が発生しています。
逆に繁盛塾は、組織内で適度な人材の新陳代謝が行われ、管理職を伸び盛りの若手急成長の社員が取って代わるような現象も起きています。また、業績が低迷している他塾からもドンドン有望な人材が集まってきていたりします。
組織内の個々の人材の意識や能力が、組織全体の雰囲気を作り、それが業績に反映しているわけです。
不振企業・伸び悩んでいる塾企業においては、組織内に潜む「課題」「マイナスの芽」「不振の原因」にいち早く気づき、それに対処することが大切ですし、業績好調企業においては、現在の良い流れを失わないように、事前にトラブルの種を処理していくことが大切です。
今回私どもでコンサルティングメニュー化した、「学習塾企業向け教師力&組織力診断テスト」は、そんな企業のマネジメント面の問題点や繁盛塾との差を明確にするテストになります。是非、こちらをご活用頂き、御社の活性化の一助にしていただければと思います。
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