９月９日に開催される、船井総研におけるシニア向けビジネス関連の集大成セミナー＝「シニアビジネス２０１３」にスクール関連部門の代表として講演しますので、それに関連して本日は「シニア」関連の話題です。

高齢化が進む日本においては「シニア世代」の獲得がビジネスにおいて重要な意味を持ちます。
しかし、世間で言われる「シニア向け」のニュアンスは６０歳以上＝シニアであり、またシニア向けビジネス＝福祉や介護などの偏りがあるように思います。

１９５０年頃生まれの団塊の世代と１９７０年代生まれの団塊ジュニアの世代が共に６５歳以上になる２０３５年には人口構成比としては、６５歳以上の人口比率が３０％を超えることになりますが、このとき８５歳前後の団塊の世代と、６５歳前後の団塊ジュニアの世代を同じ「シニア」という括りにしてしまうことには大きな問題があることはおわかりいただけるかと思います。

今後、シニア市場を開拓していくためには、「シニア」という考え方ではなく、より細分化してシニア市場を考えていく必要があるということです。例えば以下のような分類が考えられます。

「アクティブシニア」層と「アクティブではない身体が不自由なシニア」層

「資産に余裕があり散財するシニア」層と「消費を抑えるシニア」層、

「ヤングシニア（アクティブシニア）」（55～64歳）
「アダルトシニア」（65～74歳）
「マチュアシニア」（75～84歳）
「シルバーシニア」（85歳以上）のような細分化した階層分類。
さらには当然のことながら上記の層に加えて男性と女性によって嗜好は変化します。

シニア世代は上記のように世代や資産、健康状態によって様々なニーズを持っています。
今後、ビジネスの世界においてもシニア世代を細分化する動きは活発化してくるでしょう。

このような時代の流れの中で、いち早く個々のシニア世代のニーズに合った商品や宣伝をすることができた企業がシニア世代の獲得に成功し、時代の主導権を握ることは間違いありません。
ぜひ、皆様の企業におかれまして、シニア世代の細分化と個々のターゲット別の戦略と戦術の構築を今から意識していただければと思います。

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シニアビジネス☆2013
http://www.funaisoken.co.jp/seminar/313213.html

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