スクール・教育業界において、経営幹部職以外で５０代以上の男性正社員を雇用し続けられる余力のある業界は、専門学校などの学校法人を除けば「学習塾」業界のみだといえます。

しかし、現実には学習塾企業の多くが「４０代・５０代の正社員」の能力不足・意欲不足に悩んでいるのも現状です。せっかくベテランとしてのキャリアと経験があるのに、それを活かすことができず、逆に若手社員からも見下される存在になってしまっているのです。この現象はなぜ起きるのでしょうか？

もちろん、ベテランであるがゆえの「慣れ」「惰性」「マンネリ」、「体力の問題」「生徒との年齢差の問題」もありますが、本項ではモチベーションに関わる点を上げたいと思います。

私が多くの塾企業でベテラン社員の方々と接していてわかったことなのですが、４０歳を境に塾業界・自分の未来についての考え方・認識がガラっと変わります。
２０代・３０代以下の若者たちは、これからの少子化（２０年で３割減）という恐ろしい時代の中で、真剣に「生き残るため」の道を模索しています。だからこそ頑張れる。自身のスキルアップに意欲的です。
しかし、４０代・５０代の方々は、その少子化の恐怖がリアルなものではないのです。
「あと１０年」「あと２０年」ならばどれだけ少子化が進んだとしても、会社が多少厳しくても今の職は維持されるだろう、滑り込みセーフができるだろう、そんな考え方が主流なのです。

学習塾企業の評価制度の多くは「減給」「降格」などの、「マイナス評価」が非常に少なくなっています。だからこそ、彼らの多くは「会社の業績が多少落ちていても、自分達がクビになることはない、賞与が減ったとしても給与が大きく減ることはない」と考えがちであるため、「無理せずに頑張ろう」となってしまうわけです。少子化の時代は、「今までと同じ努力では確実に業績が下がる時代」ですから、業績が上がらない、落ちるのは当たり前です。
現在、業績が急降下している集団塾の多くは上記のような社員を多く抱えてしまっています。
こうしたベテラン社員の方々が生まれないようにするための、評価待遇制度の構築は学習塾業界においては今後必要不可欠なものになってくるでしょう。

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