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私、船井総合研究所の山口雄大と申します。

本日は学習塾にとって安定した経営を実現するために必要な小学生向けのスクール部門（キッズスクール）から学習塾部門への継続についての内容です。こちらは多くの学習塾企業様が悩みを持っておられます。小学生向けスクールはどうしても習い事という観点で通われ、塾に通う年齢になると大手塾に通うために辞めるという状況が多くあります。これではなんのために小学生向けスクールを実施しているかがわからなくなってしまいます。

ただ、これは明らかに小学生向けスクールを導入されている企業様が学習塾部門への継続を軽視しているケースが多く、本格的に取り組みを意識するということは実施していません。コンセプトを明確にし、なぜ自塾に通わなければならないかを明確に伝えていく必要があります。事例となる企業様では学習塾部門への継続のために、学習塾部門の説明会を内部生向けに実施することはもちろん、定期的なイベントの開催や啓発レターの配信などを常に実施しておられます。そうすることで、塾への信頼度が上がり確実に継続率は上がってきます。

また、継続のための施策として最も重要なことは、学習塾部門の生徒の弟妹を自塾のスクールに入会させることと新規に来たスクール生の兄姉の学習塾部門に入会させることにあります。多くの企業様は学習塾部門とスクール部門を分けて考えられているため、兄弟姉妹の入会促進ができていません。担当者が自分の成果に繋がらないということも大きな要因です。そうならないためにも会社として兄弟姉妹が入会するための仕組みを整え、評価項目の中に兄弟姉妹の入会の項目を入れるなどを行うことが必要になります。

そのためには小学生向けスクールを取り仕切る担当者の設置と教育は必須です。また直接的な継続に繋がらなくとも（一旦スクールを退会しても）、ゆくゆく学習塾部門へ戻ってくる、というケースも多いため、その点も考えていただきたく思います。

本格的に学習塾部門に継続するためには様々な取り組みを実践していかなければならないですが、それを実現するための行動は全社一丸となって進めていくことが必要です。継続が思うようにいかないという企業様はぜひ、その点を意識していただければと思います。

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