2025年度の大学共通テストから新教科として「情報Ⅰ」が導入されます。
2025年度入試ですので、現在の高校２年生からが主な対象となります。

国立大学では「情報Ⅰ」を必須としている大学が9割を超えていますが、大学側の配点の取り扱いは各大学・学部によってバラバラで、大学側も初年度については「様子見」のスタンスが多いように思います。

この教科「情報」「情報Ⅰ」を、
教育業経営において、具体的には「学習塾」「予備校」「プログラミングスクール・プログラミング教室」で、どのように考えるべきなのか、情報Ⅰ対策を検討するべきなのかどうかについて、本コラムでは複数回に分けてお伝えしていきたいと思います。

まず教科「情報」、「情報Ⅰ」が今後の大学入試でどのように扱われるようになるのかという大前提、環境自体を想定しておく必要があります。

もちろん、2023年8月現在、未来のことを100％正確に予測することは不可能ですが、情報教育、プログラミング教育業界がどうなっていくのかを、世の中全体の流れから大まかに予想してみたいと思います。

『大学側の「情報」活用は全体としては増加する、ただし二極化していく』

→今後、教科「情報」の入試活用の比重は、より大きくなっていくと思われます。
特に理系学部、偏差値上位の大学、就職・キャリア脅威j区・実学重視の大学においては共通テストの情報Ⅰだけでなく、二次試験においても情報Ⅱなどを含めた、より高度な知識レベルを要求するようになると思われます。
これは世の中の流れが、デジタル・AI活用にシフトする中で、当然大学側もその対応が必要になっていくからです。

今後の１０代の学生にとって「デジタル・AI」分野が年収も高く、成長可能性が高い領域であることは当たり前の価値観になっていることに異論はないと思います。

この成長領域について、
「学部・カリキュラムが存在しない」「大学内はみんな素人なので初歩から学ぶ」大学と、
「専門の情報系の学部学科コースが存在する」「入試時点で基本知識の足切りは行われているため、大学の講義やゼミでは、高度なレベルの実践的な内容を学ぶ」「大学で実践的な学びが可能であるため、この分野での就職実績も高い」大学、
どちらの大学がこれからの時代の学生に支持されるかは明らかです。

このように大学側は学生募集面でも、各大学の建学の精神面においても、新しい時代の流れである「情報」対応は必須になのです。

2025年の入試における「情報」活用にバラツキがみられるのは、大学側の準備期間が不十分であること、学生側の「情報」の習得状況に不公平感があること、共通テストではなく本来は二次試験扱いにする方が妥当性が高いと思われることなどが主な理由です。　決して、中長期的に見て「情報」活用が尻つぼみになることはないと断言できます。

「今後、大学側の「情報」活用は、ますます進展していく」
この前提に基づいて、学習塾、予備校、プログラミングスクールの情報Ⅰ対策、教科「情報」対策を次回のコラムからお伝えしていきます。

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