子供向けの習い事教室と学習塾との住み分けは下記のようなイメージが業界に定着しています。

幼児～小４年までは「習い事」が中心
小４～は塾通いを始めるため徐々に習い事を減らしていく
中学生で習い事を続けるのはかなり少数で通塾率が高くなる

教育関連の統計データは調査方法や調査母数の偏りによってあてにならないことが多いため、何％というデータはありませんが、上記のような傾向は明らかに全国的に一般化しています。

しかし、最近この「学習塾」と「習い事教室」との垣根を、英会話教室のジャンルが崩しつつあるため、取り上げてみたいと思います。

本メルマガのＳＢニュースの欄でもたびたび取り上げていますが、「英会話」が受験に大きな影響をもちつつあります。そのためここ数年で英会話関連のニーズは急上昇しています。

それにともなって、子ども英会話教室の２～３歳から小学校高学年まで通学してもらうビジネスモデルだった傾向が変化しています。具体的には「小学４、５、６年生でも通学する」「中学生になっても通学する」ケースが増えています。
近年、ネイティブ外国人講師を使い、文法や資格取得まで可能な英会話教室を開講すると、幼児や小学校低学年だけでなく、小学校高学年、また中学生が入学してくるケースが増えています。
彼らの多くは既に学習塾に通塾ケースが多く、「学習塾」＋「英会話教室」を利用するのです。

一部の統計データを見てみると、小学校高学年から中学生の「英会話教室の利用率」は１０％前後となっています。つまり、地域内の小学生～中学生の約１０％は英会話教室に通うというニーズがあるということになります。
（残念ながら動画形式の英会話教材や日本人講師では上記のような効果は期待できません）

こうした小学校高学年や中学生からの「英会話教室ニーズ」は、これまであまりスポットが当たってこなかった市場ですが、大きなビジネスチャンスになる可能性があります。
特に学習塾企業の場合は、「自塾への通塾」＋「英会話への通学」というダブル受講というメリットを生み出すことができますので、客単価アップ策にもなります。

今後、英会話関連の市場は大きな可能性が生まれてきます。
単なる幼児・低学年集めのための見込み客集めとして片手間で運営していては、この大きな市場のチャンスを失ってしまう可能性があります。

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