年に１回開催させていただく「パソコン教室向けセミナー」の開催日９月３０日（日）まで、２週間をきっております。そこで今回のメールマガジンでは再びパソコン教室経営についてお伝えさせていただきます。

現在のパソコン教室業界の主流は全国的に「シニア向け」「月謝制」を柱にして事業をされている企業様になります。
（一部、補助金制度を活用した基金訓練（求職者支援）を事業とされている企業様もいらっしゃいますが、この制度自体もう事業として長続きするものではないため、早い段階での事業転換が必要不可欠になっています。）

シニア向けのパソコン教室自体は、多くのシニア層に受け入れられ、さらに地域内のコミュニティの場として、消費者に支持されてきました。しかし、その一方で「地域内の消費者の刈り尽くし」現象によって、生徒数を維持しきれなくなっている教室も少なくないのは、以前のメルマガでお伝えしたとおりです。

中には「生徒さまはおしゃべりが楽しみで教室に来てくれている」という点を最大の価値にして継続率を高めているケースもありますが、これもただコミュニティを楽しむだけであれば、最終的にはパソコン教室を必要としないわけで、どこかで限界が来てしまう可能性が高いのです。

そのためパソコン教室としては、「パソコン教室としての本質的価値」をしっかりと見つめなおし、生徒様や消費者に常に新しいカリキュラムやソフト利用などを提案し、新しいパソコンの価値を伝え続けていくという方向性が大切になります。
最終的には今回のメルマガの記事にもありますように、パソコンの領域を超えた「スマフォ」の講座なども必要になるでしょう。

こうした最新のＩＴ関連の知識や使い方を提供し続けてくれるスクールに対しては、消費者は常に期待を持ち続けてくれますし、一度退会された顧客が戻ってきてくれる可能性も生まれます。またシニア層だけではなく、人口ボリュームが大きい段団塊の世代の獲得も可能になってくるのです。

今後のパソコン教室業界においては、「商品（講座）開発」が非常に重要なテーマになってくるのです。この流れに取り残され、パソコン初心者に対して基本ソフトの使い方を永遠に教え続けるようなスクールは自然と淘汰されていくことでしょう。

●パソコン教室における理想の商品開発のあり方とは？
●月謝制システムと新カリキュラムの融合の仕方とは？
●生徒の在籍期間が２年、３年を超えるカリキュラムのコツとは？

これからのパソコン教室のあるべき姿についてお伝えします！
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