ひと昔まえのスクール経営においては、新聞折り込みチラシ、フリーペーパー、看板、ホームページの検索対応などの、いわゆる「販促・集客」策がスクールの新規集客において非常に重要な意味を持ちました。

そのため１０年前の私のスクール向けのセミナーなどでは、「オケイコ専門雑誌やフリーペーパー広告にどのような広告を掲載すれば反響が増えるか」「どんな新聞折り込みチラシが当たるか」といった内容をお話しておりました。
要するに集客策の「演出」や「魅せ方」によって、新規集客数を増やすことができた時代だったのです。

しかし、スクールビジネス全体が成熟化し、様々な余暇ビジネスやスクール業態が生まれ、消費者の購買行動が多様化する中で、「業態間の競争」が生まれてきたため、今では単なる販促の魅せ方だけを工夫して新規集客数を劇的に増やすことは難しくなってきています。

今ではスクールの販促の仕方を工夫するよりも、「何を売るのか」「何を提供するスクールなのか」といった、より経営においては根本的な「商品力」の部分に、新規反響数が増えるポイントが移ってきています。

例えばパソコンスクールであれば「パソコンスクール」を全面に打ち出すだけではなく、「どんな講座があるのか」「どんなイベントがあるのか」。
学習塾であれば「どんな短期講座があるのか」「どんな効果が出る教材やカリキュラムがあるのか」。
フィットネスクラブであれば「どんな体験レッスンやスタジオカリキュラムがあるのか」など、単に業種やスクール名をアピールするだけではなく、より消費者のニーズに則した価値提供の基本である「商品」にスポットをあてる必要があります。
料理教室業界において、クチコミさえも生まれる魅力的な１日レッスンや斬新なビジネスモデルの開発により急成長したＡＢＣクッキングスタジオさんなどは、その好例だといえます。

このように今スクール業界においては、商品力が大きな意味を持ちつつあります。
当たる商品（講座・業態）が生まれれば劇的にスクールの集客数は増えることになります。
そのため販促手法の魅せ方を工夫するだけではなく、どのような講座をつくるか、どのような業態をつくりだすのかにも経営の重点を置くとよいでしょう。

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