少子高齢化と人口減少がセットで進む日本において、唯一人口数が一定を維持するのが６５歳以上のシニア・シルバー世代です（１５歳以下の子供人口は２０年で２０〜３０％減少）。

現在は子育て期に入っている団塊ジュニア世代が子供向けスクールマーケットを下支えしてくれていますが、今後長期の経営の安定化を考えると、、既に世間で騒がれていますように、シニア世代の獲得ができる事業・スクールづくりができるかどうかが、未来のスクール経営においては重要になってきます。

現在、シニア向けのスクール分野で一定の成功を収めているのが、「カルチャーセンター」「パソコン教室」です。
しかし、カルチャーセンタービジネス自体は、赤字体質のケースもありますし、またパソコン教室も「シニア向け」のみで教室展開をしているスクールの多くは生徒数が伸び悩んでいる（結局、パソコンのみで引っ張り続けるのに限界がある）のが実態ですので、まだまだスクール業界において「シニア世代」の獲得に本当の意味で成功した企業・業態は少ないのが実情です。

シニア・シルバー世代は、我々が考えている以上に、年齢や資金・健康状態によってニーズが多種多様に変化しますが、しかし、スクール業界においてはこのシニア世代の細かなニーズを大雑把にしか把握しておらず、「シニア・シルバー」として扱ってしまっていることに大きな問題があります。また、そもそも「スクール・教室・コミュニティ」のみを扱っている状態で止まっていて良いのか？という問題も関係してきます。

このように、今後大きなカギを握る「シニア・シルバー」市場は、市場の膨大な可能性があると同時に、高度なマーケティングノウハウが求められます。
安直な「シニア向け」の打ち出しや介護事業などへの参入では、間違いなく淘汰されてしまうでしょう。
自教室に来てくれているシニア・シルバー世代のニーズは、あくまで市場のほんの数％のマイノリティですから、そのニーズだけを見ていても実態は正しくは見えてこないのです。

シニア世代の真実を学び、自社のスクール業界に活かす方法を模索していかなければなりません。

そこで、９月に船井総研の各業界の専門コンサルタントが集まって「シニアビジネスフェア」という、シニア向け市場の実態・ニーズと獲得方法についてお伝えするセミナーを開催させていただきます。私も「シニア向けのスクールビジネス展開法」について講演いたします。
葬儀・介護・福祉など各シニア向けビジネスのエキスパートから見た、シニアニーズの実態とビジネス化の仕方について学べる貴重な機会になりますので、ぜひ、今後シニア世代の獲得を志向される企業様はご参加されると良いかと思います。

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