高齢化社会が進行していく中で「シニア向け」のビジネスが脚光を浴びています。
世間では「シニアを対象にしたビジネス」というだけで市場性が高いように感じられる傾向さえもあるようです。
スクール業界の各ジャンルの中にも「シニア」を対象にしたスクールがいくつか生まれています。

一見すると「シニア向け」のスクールビジネスには今後、大きなビジネスチャンスがありそうですが、実はシニア向けのスクールの中には、長期的にスクール運営をしていく上で大きなリスクを抱えている業態があるのも事実なのです。

スクールビジネスは基本的に「一度習って卒業したらもうリピートしない」刈り取り型のビジネスモデルになります。そのためシニア世代をターゲットにしたスクールを運営した場合、最初の５年〜１０年は地域のシニアを対象にしてビジネスは順調に進んでいくでしょう。
しかし、一度その地域のシニア層の見込み客の大部分がスクール通学を終えてしまうと、その後、スクール運営を維持していくことが難しくなるのです。

このときに新しく「シニア層」になった次の世代を上手に顧客として取り込むことができれば良いのですが、シニア向けを極端に打ち出したスクールの中には、「現在の７０代のシニア層」から支持を受けることができても、「現在の６０代のシニア層」からは全く支持を受けることができないというケースがあるのです。

現在６０代中盤になっている団塊の世代以後の世代は、基本的にアクティブで、企業に求めるサービスレベルやセンスのハードルが総じて高めです。自分達よりも上の世代が「シニア向け」として受け入れてきたサービス内容では「私は年寄り扱いされたくない！」と不満に感じるケースが多いのです。このことは他業界の様々な企業の広告の打ち出し方の工夫を見てもわかるかと思います。

「シニア向け」という言葉の定義とビジネスモデルの解釈の違いがスクール経営を左右する時代が訪れようとしています。６０代以上の顧客を対象とするスクールビジネスを運営される企業様はご注意ください。

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