大変お忙しい中、弊社のメールマガジンお読み頂きまして誠にありがとうございます。
船井総合研究所の山口雄大と申します。

学習塾を運営されている皆様方の中で「空き物件や部屋の活用」、そして社員（特に結婚後や出産された女性の方）の働き方に悩まれている方も多いのでは無いでしょうか。今回は小学生部門（主にキッズスクールや学童保育）がこの２つの問題を解消するのに、どのようなメリットがあるのかをお伝えしてまいりたいと思います。

●空き物件＆空き教室の活用
地方都市で学習塾を運営されている企業様で上記のようなケースがよく見られますが、それらの活用の中で検討いただきたいのが学童保育です。

キッズスクールや学童保育は単価の上で、その事業単体で物件を借りて行うのは収益上、あまり得策とは言えません。しかし現時点で既にそのような自社物件や部屋があるのであればランニングコストを抑えることが可能になります。

なによりもこの事業を行う上で一番のポイントは「複数受講」「学習塾への継続」にあるため既存で学習塾を行っている物件内で行うのがおススメです。

●社員への様々な働き方の提案
業界の勤務時間の特性上、社員（特に女性）の方で結婚、出産を機に１３時～２２時のような働き方をするのが難しくなり、仕方なく退職するケースも多く見られます。

そのような問題に対し、小学生部門を行うことで、今後社員の方に１０時～１８時など結婚、出産後も無理なく働ける勤務の提案をすることができるので、結果的に仕事を続けてもらえるケースが増え、何よりの採用活動の段階でこのポイントは大きなアドバンテージになり、中長期でキャリアを考えている方も多い昨今大きな強みになります。

＜スクール・学習塾ビジネス経営研究会のご案内＞
https://www.funaisoken.co.jp/study/112632
スクール学習塾ビジネス経営研究会でお伝えするポイント
☆教育業界の最新時流解説
☆最新ビジネスモデル紹介
☆マーケティング・事業拡大・マネジメント各種課題解決策
☆全国の経営者様同士の実践事例・情報交換会

無料お試し参加随時受付中！ご希望の方はこちら！
https://www.funaisoken.co.jp/study/112632

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

教育業界の最新時流、成功事例、経営ノウハウが満載の無料メールマガジン

教育分野専門コンサルタントより、学習塾（集団・個別・自立）・スクール（英会話教室、プリスクール、そろばん教室、音楽教室、幼児教室など）・学童保育（民間学童）など「教育業界経営全般」の最新情報をお伝えいたします。
日々のコンサルティング活動の中での成功事例や、時流の変化、戦略論まで、最新のコンサルティングノウハウを随時掲載していきます！