いつもメルマガをお読みいただきありがとうございます。
船井総研の伊藤です。

昭和期には活気があったのに、今や”衰退産業”と言われることが多くなってしまったスクール事業の1つに、「音楽教室」が挙げられます。
急速に進む少子化により、従来のターゲット人口自体が減少、
コロナにより音楽業界、敷いては文化産業全体が多大なダメージを受ける、
何十年も前からうたわれ続けている”音楽教育”の課題への取り組みがなかなか進まない、
など、外部（内部）環境がめまぐるしく変化する中で、音楽教室はどのように戦っていったらいいのでしょうか。

これからのスクール事業の戦い方

当たり前の話ですが、これまでの教室事業の売上の作り方は、「生徒数を増やそう！」が中心でした。
ですが、ターゲット人口減、競合との競争激化、コロナの影響・・・
今我々を取り巻く外部環境が大きく変化しています。
果たして、これまでと同じ戦い方で、生き残ることはできるのでしょうか？

音楽教室も、生徒数を伸ばすことは先述の通り難しくなってきています（業界そのものが変わらないことには）。
つまり、生徒数に依存したモデルのままだと苦戦する可能性が極めて高い時代に突入しているということです。

音楽教室はLTV経営を

LTV（ライフタイムバリュー）というワードを耳にされたことはありますでしょうか？
生涯顧客単価（生涯顧客価値）という言い方をすることもあります。

教育事業でいうと、「ひとりの生徒が、自社スクールに生涯で投資してくれる金額」にあたります。
要するに、生徒数がたとえ減っていったとしても、LTVを最大化させることで売上を維持あるいは伸ばし続けることは可能であるということです。

具体的には、LTVは、在籍期間×単価で成り立つため、

生徒の平均在籍期間をどのように伸ばすか？
・受験期の退会（学習塾移行）をどう防止するか？
・長く通っていただくための商品（コース）設計
・生徒、保護者満足度を上げるためには？

単価をどのように上げるか？
・月謝アップ
・物販（楽器）販売、業態付加によるクロスセル

等が考えられます。

今こそ”音楽教室経営”を考え直したい

冒頭、音楽教室事業は衰退産業と言われることも多くなったと記載いたしました。
めくるめく変化する世の中で、音楽教育業界だけが取り残されているような感覚はありませんか？
今、我々を取り巻く外部環境はネガティブな要素が非常に多くあります。
ですが企業として生き残る術が全くないわけでは決してありません。
先ほど述べた通り、これまで生徒数（集客・販促）が中心だった経営を、LTV（在籍期間×単価）中心の経営に変え、正しい戦略・戦術を選択し実行することで、必然的に企業の業績にもインパクトが生まれるはずです。

弊社では、1社様1回に限り無料で経営相談を承っております。
経営についてのお悩みがある方は是非お申込みください。

本日もお読みいただき、ありがとうございました。

教育業界の最新時流、成功事例、経営ノウハウが満載の無料メールマガジン

教育分野専門コンサルタントより、学習塾（集団・個別・自立）・スクール（英会話教室、プリスクール、そろばん教室、音楽教室、幼児教室など）・学童保育（民間学童）など「教育業界経営全般」の最新情報をお伝えいたします。
日々のコンサルティング活動の中での成功事例や、時流の変化、戦略論まで、最新のコンサルティングノウハウを随時掲載していきます！