私がスクール教育業のコンサルタントとしてデビューした十数年前、繁忙期に折り込む「新聞折り込みチラシ」の内容が業績を大きく左右しました。
「当たるチラシ」をつくることができればレスポンス率は１０００分の１～２０００分の１程度の反響を得ることができ、一気に生徒数を伸ばすことができました。そのため「チラシの内容」や「掲載キャンペーン・講座」こそが業績アップのカギを握っていたといえます。

しかし、ほんの１０年足らずの間に新聞折り込みチラシのスクール・塾経営における意味は大きく変化しました。現在、スクールや塾の業績アップ・生徒数アップを目指すときに、折り込みチラシの内容を柱におくことはほとんどありません。

それほど現在の新聞折り込みチラシの反響率は低下しています。
チラシの内容云々ではなく、そもそも新聞購読率は下がる一方であり、またチラシだけを見てスクールや塾への入会の意思決定をすることがなくなったからです。

現在のスクール経営においては、あくまで折り込みチラシは、数限られた新聞購読層に、自社の存在を認知してもらう、興味を多少持ってもらうための「ひとつの手段」に過ぎません。

現在、集客に成功しているスクールの多くは、新聞折り込みチラシからの集客依存度は３０％以下になっており、それに代わる集客ルートとして、外観や看板、ポスティング、協力店設置ツール、フリーペーパー、ＷＥＢ、クチコミ紹介を活用しています（詳しくは先月号のスクール経営サポート倶楽部会員様向けのＳＢレポートに掲載）。
これらのどれをどの程度活用するかは、そのスクールのターゲット年齢・立地・業種によって千差万別ですが、現在のスクール経営においては、脱折り込みチラシは前提となり、そのチラシに代わる自社に最適な集客手法の比率を考える＝「集客媒体（メディア）ミックス」を考えることが重要になっています。

現在も新聞折込に過剰に依存しているスクール・学習塾企業の皆様は、一度
「本当にチラシは必要かどうか」
「量は減らしてもいいのか、コストを削減してもいいのか」
などを検討し、より効果的な販促費用の使い方を模索してみてはいかがでしょうか？

船井総研のスクール・教育ビジネスチームでは、御社の最適な集客媒体ミックスを分析し提案するコンサルティングサービスもしております。
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