戦略的な目指す指標を「売上&生徒数」にし続ける危険性
※注:今回のメールマガジンの内容は、ある程度拠点展開をしている企業様に当てはまる内容だとお考えください。
スクール企業の中堅・大手企業においては、「生徒数・拠点数・売上」を最大化することが自社のブランド化を促進し、企業の安定化につながる!という、規模NO.1=経営の安定化NO.1と考えているケースが多々あります。
しかし、スクール業界において過去の多くの企業が歩んできたように、実は「生徒数・拠点数・売上」を目指すべき指標として最大化するのは、企業のブランド化や安定化と直結するのではなく、逆効果をもたらすことの方が多いといえます。
これは急速な拡大戦略によって、「現場のサービスレベルの低下」「慢性的な人材不足」「お客様からのクレームの増加」「それらに伴う悪いクチコミの増大」という負のスパイラルが生まれてしまうからです。
この歴史から学び、企業経営を安定化させつつ、拡大戦略をとっていくためには、企業が追い求める経営指標を「生徒数・拠点数・売上」ではない、別の指標にしていかなければなりません。それは例えば学習塾においては「特定校への合格実績総数」だったりしますし、別の指標を持つ企業様もあるでしょう。
ある一定の経営規模に到達した時点で、単純なパワーゲームではない別の戦略的指標を用意できるか否かが、スクール企業の安定成長のカギを握っているといえます。
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