本レポートのこの項で解説している研修は、いくつかの企業様で既に導入され、年間スケジュールとして確立されているものになります。

社員研修を活用される企業様は多いと思いますが、タイプを２つにわけると以下のようになります。

１．外部の研修やセミナーを活用し、その都度必要と思われる内容を社員に受講させる

２．講師を招いて自社内で研修を開催する。必要な研修内容を各役職別に整理し、研修の年間スケジュールが構築されている（例：新卒向けに全５回・２ヶ月に１回開催の研修カリキュラムが用意されている）

どちらにもメリット・デメリットがありますが、社員数１０名以上・新卒入社が毎年３名以上など、ある程度の組織規模に会社がなった段階では、２のような計画的な研修体系を用意した方が効果的だといえます。

社外講師を招いて計画的な研修をすることのメリットとしては

①自社の実情に合わせた講座内容を設定することが可能

②講師側が研修受講者と定期的に会うため、宿題形式で実務への落とし込みなどを前提とした研修が可能

③社内に研修カリキュラム制度があることにより、社員たちが「自社の教育体制が不十分」と感じる不安がなくなる

計画的な研修体系を整備している企業の多くは、「社員教育にかけるコスト」を毎年売上対比で設定しており、多い場合は売上の３～５％程度を教育投資にかけるケースがあります。

サービス業は「人材が生命線」と考えた上で、適正な投資と教育内容を精査していくことが重要なのです。

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